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プリペイド端末については実稼働分だけを含む。
そのため、電気通信事業者協会（TCA）で発表されている数字とは2003年度から一致していない。 方式については、CDMA20001X、1XEV−DO、W−CDMAを3G（第3世代携帯電話）とする。
EV−DV、HSPDA、および4Gについては、正式にサービス開始時期がアナウンスされていないため考慮していない。 PDCとW−CDMAのデュアルはそれぞれ1契約とするが、1XとEV−DOのデュアルモードは1Xの内数とする。
携帯電話キャリア4社の総収入のうち、電気通信事業収入の合計。 ARPU（1契約当たりの月額収入）に、年度末の稼働数を乗じたもの。
新規事業者の収入、携帯電話端末売上は含まない。 2002年度までは電気通信事業者協会(TCA)発表による実績値。

2003年度はN総合研究所推計値、2004年度以降は予測値。 この予測には、後述する2006年度中に導入が予定されているMNPによる影響と新規事業者の参入による影騨を加味していない。
この予測には、後述する2006年度中に導入が予定されているMNP（モバイル・ナンバー・ポータビリティ）による影響および2GHZ帯でのTDD方式、または1.7GHZ帯でのFDD方式による新規事業者の参入による影響を加味していない。 携帯電話市場の予測結果は、ケースLの場合、2004年度にいったん沈むが、その後2009年度まで微増し続ける。
ケース2の場合は、2003年度をピークに減少していく。 ケース1は楽観的シナリオといえ、後述するMNPの導入や新規事業者の参入による影響いかんでは、ケース2，あるいは、それ以上に市場規模が減少する可能性もある。
今、わが国の携帯電話市場は、2つの大きなイベントを控え、大きく揺れている。 1つが2006年度中に導入が予定されているMNP、もう1つが3Gによる新規事業者の参入である。
これら2つの“限石”が落下することで、“恐竜時代”は終わりを告げるのか。

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